店舗や事務所の設備工事では、同じ「電気」に関わる工事でも、内容によって担当する業者が分かれることがあります。
電気・空調・弱電は、必要な資格や扱う設備、仕入れ先がそれぞれ異なります。
そのため、いずれかを専門にしている会社が多く、工事の種類ごとに依頼先が分かれやすくなります。
一つの店舗でも、電気・空調・弱電で複数の業者が入ることは珍しくありません。
実際に、同じ電気関係の工事でも3社ほどに分かれるケースがあります。
分業そのものが悪いわけではありません。
ただ、依頼する側からすると、業者が増えるほど手配や調整も増えていきます。
ISSUE
業者ごとに、現場の状況や要望を説明する
複数の業者から見積もりを取り、それぞれと日程を調整する
工事ごとに、連絡する相手が変わる
工事後に何かあったとき、どこへ相談すればいいのか分かりにくい
特に困るのが、工事後に何かあったときです。
複数の業者が入っていると、どの工事に関係するのか、誰に連絡すればいいのか分かりにくくなることがあります。
CHECK
電気・空調・弱電など、どこまでまとめて相談できるか
閉店後や夜間の施工に対応できるか
必要な許可・登録を受けているか
どこまでが工事費に含まれているか
工事後に何かあったとき、どこへ相談すればよいか
特に「対応範囲」と「工事後の対応」は、見積もり金額だけでは分かりにくい部分です。
価格だけでなく、依頼から工事後までどこまで任せられるかも確認しておくと安心です。
ESTIMATE
見積書を受け取ったら、金額だけでなく、どこまでの工事が含まれているかも確認しておきましょう。
金額に差がある場合は、含まれている工事の範囲そのものが違うこともあります。
価格だけで判断せず、同じ条件・同じ工事内容で比較することが大切です。
工事内容がまだ決まっていなくても構いません。
現場を確認し、必要な工事と進め方を整理します。